Makiko Eda

Chief Representative Officer, Japan, World Economic Forum Tokyo

Makiko held a number of leadership positions in marketing and sales at Intel Corporation in Japan and Asia Pacific region. After serving as president and representative director of Intel Japan for five years, she assumed her current post in April 2018. Makiko has also been serving on the committee for the promotion of regulatory reform by the Japanese government from 2016. A graduate of Waseda University, she holds a master’s degree in sociology from Arkansas State University in the United States.

Most Popular

Davos Agenda 2022

日本が、若者の将来に対する信頼を取り戻すには

世界で最も急速に高齢化が進む日本では、若年層の将来に対する信頼を取り戻すことが急務となっています。 日本は、経済的にも社会的にも、悪循環に陥っています。過去30年にわたる経済成長の停滞によって賃金は低下し、幾度の政策転換にもかかわらず、若年層は家庭を持つことに十分な自信を持つことができないままです。

26 Jan 2022
Gender Inequality

日本におけるジェンダー・ギャップ、解消への道

例年、世界中で注目される、世界経済フォーラム「ジェンダーギャップ・レポート」。2021年版では、引き続き、政治、経済の分野における「ジェンダー・パリティ(ジェンダー公正)」に大きな課題がある事に加え、コロナ禍の影響もあり、「グローバル・ジェンダー・ギャップ(世界男女格差)」の解消には、「133年後」を要すると予想されています。これは、昨年の99.5年から、さらに「33.5...

30 Mar 2021
The Davos Agenda 2021

日本がサステナブルなポストコロナの未来を築くには

日本では「一人勝ち(勝者総取り)」を追求すると、冷ややかな目で見られるのが常でした。むしろ、社会の持続可能な繁栄には、ハーモニー・協調性が欠かせないと考えられていました。こうした思考の背景には、地理的に孤立し、稲作文化であった歴史もあります。島国で、天然資源が限られているため、生き残るには共有しなければならなかったといった要素もあったと考えられます。

18 Jan 2021
JRS2020

新型コロナウイルス感染拡大によりさらに迫られる、日本のジェンダー格差をなくすためのアクション

新型コロナウイルスの感染拡大により、厳しい経済状況に置かれている今、日本では、多くの女性が脆弱な立場に置かれ、ストレスを抱えていることを見過してはいけません。パンデミック(世界的大流行)の影響により、日本でかねてから懸案されているジェンダーギャップの課題が浮き彫りになりましたが、問題は深刻化し続けています。

23 Oct 2020
Gender Inequality

拡大する日本の男女格差を埋めるには

ジェンダー・パリティ(ジェンダー公正)推進に向けた動きは、近年日本でも盛んですが、それでもなおジェンダー・ギャップは広がり続けています。世界が2020年国際女性デーを祝うこの時こそ、日本が遅れをとっている理由は何か、そして、この先10年、ジェンダー平等を目指しどう前進するべきかを考える良い機会です

09 Mar 2020
Davos 2020

ステークホルダー資本主義を知る日本の強み

ステークホルダー資本主義(stakeholder capitalism)は、日本では昔からよく知られた概念です。日本企業は17世紀から19世紀にわたる江戸、明治時代より、複数のステークホルダーと関わることの大切さを理解し、社会のために活動してきました。この考え方は、蚊帳、畳表、売薬、織物、肥料、その他多くの地元商品を日本全国で行商した近江商人から始まりました。近江商人は各...

20 Jan 2020
Prev
1/2
About Us
Events
Media
Partners & Members
Language Editions

Privacy Policy & Terms of Service

© 2022 World Economic Forum